どの業界が派遣が多いのか？

子育てが一段落し、もう一度仕事をはじめたいと考える主婦にとって、派遣社員という雇用形態の持つメリットは大きい。自分が希望する勤務時間・日数などに合わせた条件の会社とマッチングしてもらうことができ、有期間での契約で働くため、万が一人間関係などで馴染めないことがあったとしても、ストレスが少なくて済む。

また、雇用に関する条件などの交渉が必要なケースでは、あいだに入るコーディネーターが代行してくれるため、自分で行わなくて済むこともメリットとなっている。

厚生労働省がまとめた過去の調査資料（平成24年）をもとにして、派遣社員の就労状況について追ってみると、産業別では「情報通信業」に分類される企業が、もっとも多く雇っていることがわかる。次いで「金融業・保険業」、「製造業」と続いている（男女合わせた結果）。

また、男女別での構成から眺めると、女性が働いている割合が多いのは「医療・福祉」「金融業・保険業」「電気・ガス・熱供給・水道業」となっており、それぞれ8割を越える結果になっている。就労している業務別の調査では、「一般事務」として働いている人が一番多く、32．3パーセントになっており、その次に続くのは「事務用機器操作」の23．4パーセント、さらに「物の製造」の業務につく人材の15．0パーセントということだ。

派遣社員を多く募集している業界や職種をターゲットとして登録すれば、企業とのマッチングが迅速に行われる可能性が高くなることにつながる。

ただ、家庭との両立を図りたい主婦にとっては、少々選択する職種も変動するかもしれない。コールセンターでの短時間勤務や、Webデザイナーといった自宅での作業も可能な職種も実際人気があるようだ。いかに家庭と両立できるかを優先的に考慮するのであれば、週3日勤務の派遣の仕事から選択するという手もある。